カードローンの申込みで必要な書類にはどのようなものがあるのでしょうか。そういう質問をよく受けます。カードローン会社にもよりますが、まず必要なのは本人確認書類、運転免許証などですね。
そして審査内容や借入限度額によって、収入証明書が必要となります。源泉徴収票を用意していたのに、収入証明書が不要となることも当然あります。たとえば、銀行や消費者金融などで、決められた限度額以内の借入の場合です。
こちらでは、カードローン申込み時に必要な書類について詳しくお話しています。初めての申込みで不安な方にもわかり易く説明しているので最後まで読んで下さいね。
初めてカードローンを申込むという人も多いかと思います。まずはカードローンにはどのようなものがあるのかを、申込方法なども併せてお話していきますね。
カードローンには大きくわけると、銀行のカードローンと貸金業者のカードローンがあります。
銀行には大手都市銀行、地方銀行、信用金庫、労働金庫などがあり、貸金業者には消費者金融、信販系があります。
それぞれの特徴を挙げてみましょう。
銀行カードローン | 消費者金融カードローン | 信販会社カードキャッシング |
---|---|---|
銀行法に則る | 貸金業法に則る | 貸金業法に則る |
銀行により金利設定 | 利息制限法により金利設定 | 利息制限法により金利設定 |
総量規制対象外 | 総量規制対象 | 総量規制対象 |
高額貸付限度額 | 大手は高額限度額 | 少額限度額が多い |
収入証明書 各銀行により要不要決定 |
収入証明書 50万円以上は必要 |
収入証明書 50万円以上は必要 |
消費者金融と信販会社は貸金業法に則るため、貸付条件はほぼ同様となっています。
信販系の場合、クレジットカードにキャッシング機能が付随している場合が多いので、限度額は少額となることが多いです。
銀行と貸金業者のカードローンの大きな違いは銀行法に則るか貸金業法に則るかにより、年収の3分の1以内の貸付に制限される総量規制対象外の銀行のカードローンでは、貸付金額も自ずと高額になるというのが分かりますよね。
次の項目からはカードローンの代表として、銀行のカードローンと消費者金融のカードローンについてお話していきたいと思います。
【こちらの記事も参考にどうぞ!】
年収はカードローンの審査の目安!限度額は返済能力以上にはできない
カードローンの申込みにはどのような方法があるのか、その手順と、申込時に必要な書類について確認していきましょう。
銀行カードローン | 消費者金融カードローン | |
---|---|---|
申込方法 | インターネット 電話、FAX、郵送 |
インターネット 電話、FAX、郵送 |
申込条件 | 年齢65歳未満が多い 専業主婦可(配偶者に安定収入要) |
年齢70歳未満が多い 本人に安定収入あること |
融資までの時間 | 比較的日にちがかかる | 即日融資可能 |
必要書類 | 本人確認書類 通帳口座コピー 高額融資の場合収入証明書 |
本人確認書類 50万超は収入証明書 |
申込から融資までの大まかな流れは、銀行も消費者金融もほぼ同じ流れとなりますが、銀行のカードローンの方が多少日にちがかかる場合が多いです。
消費者金融のカードローンでは即日融資をうたっている会社も多いですよね。
そういう意味では以前のように、銀行と消費者金融のカードローンにそれほど大きな相違点はなくなったといえるのではないでしょうか。
ただ総量規制に関すること、収入による貸付額の制限や収入証明書の要不要については銀行と消費者金融では大きく相違しているといえます。
【こちらの記事も参考にどうぞ!】
スピード審査ですぐに借りられるカードローンはどこ?探し方の注意点
銀行のカードローンの場合、100万円以内の融資額に関しては収入証明書が不要とされていることが多いのですが、消費者金融では50万円以上の貸付もしくは他社合計借入限度額が100万円を超える貸付の場合、収入証明書の提示が貸金業法で定められています。
該当する金額の借入を希望する場合は、収入証明書を事前に用意しておくと手続きがスムーズです。借入希望が50万円以内でも、クレジットカードのキャッシング枠との合計が100万円を超える場合もあるので要注意です。
収入証明書は文字どおり申込者本人の収入を証明する書類です。消費者金融では50万円未満、銀行では多くが融資限度額300万円未満までは収入証明不要としていますが、金額に関係なく審査上で収入証明書の提示を求められる場合があります。慌てないように用意しておくとよいですよ。
収入証明書にはどのようなものがあるのでしょうか。挙げてみましょう。
一番利用されるのが源泉徴収票で、勤務先で年末調整後に渡されるものですね。もしも紛失して手元にない場合は、経理などで再発行して貰えますよ。コンピューターで管理されている会社なら自分で発行することも可能です。
役所で証明書を取得するのなら、住民税の納税通知書、納税証明書などが良いでしょう。他には給与明細でも可能な場合もあります。この場合は直近2ヵ月分と賞与分を用意するようにしましょう。
カードローンの申込みや申込時に必要な証明書についてお話してきましたが、おわかりいただけたでしょうか。最近ではカードローンの申込みもインターネットで行うという人が増えてきました。
消費者金融も銀行もインターネットでのカードローン申込み、それもネットだけで完結するという商品に力を入れているようです。WEB完結での申込みですね。
銀行のカードローンで、WEB完結申込みを選び、その銀行の通帳口座を持っていると、口座での本人確認が可能なため、本人確認書類も不要という場合もあります。どの書類が必要なのかも申込み方法によって違うので注意して下さいね。
自分にぴったり合ったカードローンで、条件にあう申込み方法での申込みを行うことで、最小限の必要書類での申込みが可能になります。自分にあうカードローンを見つけて申込んで下さいね。
Copyright c カードローン審査の口コミは本当?真実を知りたいなら【ゼニ道】 All Rights Reserved.